環境マネジメント

基本理念・方針

トッパンフォームズグループでは、地球環境の保全が全世界の重要課題であることを認識し、環境マネジメントシステム(EMS)の推進によりサプライチェーン全体における気候変動対策や省資源化など、地球環境の保全に取り組んでいます。同時に、提供する商品の環境負荷軽減など、お客さまや社会の課題解決に資する活動を通じてサステナブルな社会の実現に貢献します。

基本理念

トッパンフォームズグループは、地球環境の保全が全世界共通の重要課題であり、私たち一人ひとりの行動が会社の持続的成長、ひいては国際社会全体の課題解決につながることを認識し、社会の一員として全社的に、継続的に取り組んでまいります。

方針

1. 脱炭素社会への貢献

再生可能エネルギー導入など施策を積極的に講じ、温室効果ガス排出量の削減を推進します。

2. 資源循環型社会への貢献

限りある資源の確保・有効活用のため、リサイクル化の推進などによる廃棄物の削減に取り組みます。

3. 法令、規制の遵守

環境関連の法令、規制を遵守します。環境法令、規制に則り、可能な限り、環境に負荷を与える物質の使用削減に努めます。

4. 商品の環境負荷軽減

代替技術・代替物質への転換などにより、可能な限り、提供する商品の環境負荷を軽減します。

5. 水の最適利用

水使用量の削減と、水質汚染防止による水質改善に貢献します。

6. 生物多様性の保全

生物多様性の保全及び持続可能な利用に関する施策の推進により、自然と共生する社会の実現に貢献します。

1996年6月制定
2012年4月改定
2021年11月最新改定

中長期計画

トッパンフォームズグループは、2030年度中期環境目標を策定すると同時に、トッパングループとしてSBT(Science Based Target)の達成を目指しています。
また、長期目標として、「トッパングループ環境ビジョン2050」に則り、脱炭素社会への貢献として「温室効果ガス排出量の実質ゼロ」、資源循環型社会への貢献として「廃棄物ゼロエミッション」の、2050年の達成を目指し、さまざまな施策を推進してまいります。

2050年度長期環境目標

トッパンフォームズグループは、国際社会の一員として、未来を見据えた地球環境の保全に配慮した企業活動を通じ、「温室効果ガス排出の実質ゼロ」「廃棄物ゼロエミッション」の、2050年の達成を目指します。

  • 脱炭素社会への貢献
    Scope1+2の、温室効果ガス排出の実質ゼロを目指します
  • 資源循環型社会への貢献
    廃棄物のゼロエミッションを目指します

2030年度中期環境目標

1.脱炭素社会への貢献

Scope1+2
対2017年度比 32.5%減
Scope3
対2017年度比 20%減

2.資源循環型社会への貢献

廃棄物最終埋立量 対2017年度比 60%減
廃プラスチックのマテリアルリサイクル率 50%

3.水の最適利用

水使用量の削減、原単位の改善および水質汚染リスクの回避

※水の最適利用に関しては現在目標策定中です。

環境マネジメント

経営信条「三益一如」に基づく基本理念・方針を制定し、環境マネジメントシステムを基軸とした独自の環境保全活動に取り組んでいます。

環境マネジメント体制図

トッパンフォームズグループでは、環境保全活動を継続的に推進するために、「全社環境推進委員会」「組織別環境推進委員会」および「EMS委員会」を設置しています。これらの組織は、代表取締役社長および環境担当役員が管轄し、事務局が運営を行っています。

環境マネジメント体制図

【全社環境推進委員会】

環境担当取締役を委員長とし、EMSの活動内容、環境分野に関連する法令の最新情報を共有するだけではなく、中長期目標の達成に向けた課題の議論、意見交換を行っています。

ISO14001認証取得状況

当社グループの主要な生産事業所は環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001の認証を取得しており、それ以外の生産事業所についても社内EMS構築指針を策定し、目標達成に向けた活動を推進しています。

事業所名 登録番号
トッパン・フォームズ株式会社中央研究所(八王子) JQA-EM3911
トッパン・フォームズ東海株式会社 JQA-EM4171
トッパン・フォームズ西日本株式会社 JQA-EM4512
トッパン・フォームズ関西株式会社 JQA-EM5802
トッパン・フォームズ・セントラルプロダクツ株式会社 JQA-EM6727

(2021年6月現在)

環境監査

全社環境推進委員長が指名した監査員による社内環境監査を、全ての生産事業所に対し年に1回実施しています。さらにISO14001の認証取得事業所については年2回の内部監査を実施、対象事業所の環境関連法規制の遵守状況を中心に、環境目標の達成状況などを確認・評価しています。監査終了後には全対象事業所と監査報告会を実施、指摘事項に対する具体的解決策の明示と関連法案の解説など、関連情報の共有を図っています。

環境教育

環境情報連絡会の様子

環境マネジメントシステムや法令、規制など、幅広いテーマの環境研修を国内外の事業所、関連会社の環境担当者向けに順次実施するなど、環境人材の育成に力を入れています。

主な研修

[2020年度]

10月
海外関連会社向け環境一般教育
対象:海外の製造会社の工場長、環境担当者
目的:海外ファミリー幹部の環境意識・知識の底上げ
1月
「TFG環境マネジメント活動構築指針」改定説明会
対象:「ISO 14001」認証未取得の主要事業所
目的:ISO14001未取得の主要拠点における環境マネジメントシステムへの理解促進

[2021年度]

8月
営業拠点における産業廃棄物処理手順に関する教育
対象:通常業務で産業廃棄物処理委託が発生しない営業拠点の総務・管理部門
目的:産業廃棄物処理委託に関する重要事項の教育による、環境リスク対応力の強化
10月
本社環境監査 監査員教育
対象:環境監査員(内部監査)候補者
目的:本社環境監査のスキルを有する内部監査員の増員及び環境意識・知識の底上げ