基本的な考え方

TOPPANエッジは、情報を核にした事業領域の拡大とさらなるグローバル市場の開拓のため、変化に対応する力のある組織と人財づくりにより、価値創造型企業への変革を図っています。
この取り組みの推進にあたり、人財育成方針を「一人ひとりが自らのキャリアを創り、成長し続ける」と定め、キャリア自律と学び続ける姿勢の醸成を行っています。また、「ダイバーシティ＆インクルージョン」を経営戦略の柱の一つに位置づけ、一人ひとりの多様性を尊重し、相乗効果によって成果の最大化を図り、社会に評価される企業として持続的な成長を目指します。さらに、「ワーク・ライフ・バランス」を積極的に推進することで、働きがいに満ちた環境づくりを実践しています。

人財育成方針

一人ひとりが自らのキャリアを創り、成長し続ける

人財育成体系

TOPPANエッジで活躍するために必要な学びを、「基盤能力開発」と「専門知識・スキル開発」の2段階とし、社会人の基盤能力を土台として、目標・役割・職種別のスキル開発ができる人財育成体系を構築しています。
「基盤能力開発」は職種問わず、社会人の基礎となる能力で、必須研修によって計画的に開発･育成していきます。
「専門知識・スキル開発」は、職種・役割に応じて必要な能力で、人財としての付加価値の源泉です。選択研修等で、一人ひとりに合わせたプログラムで多様なスキルを開発していきます。

主な研修メニュー

• ※2022年度の従業員一人当たりの平均研修時間：32.5時間
  全従業者対象で実施した全研修（オンライン含む）の平均受講時間から算出（ESG、DXなど）

デジタル人財の育成

全従業員のデジタルケイパビリティの水準引き上げとデジタル商材の企画・開発・販売力の強化を目的としたデジタル人財育成を推進しています。
例えば、ソフトウェア開発を含むソリューション案件の増加に伴い、多くの技術者の力を結集してプロジェクトを円滑に進め、より高い付加価値を生み出すためにプロジェクトマネジメントの重要性が高まっています。中堅の営業職・SE職を対象に、基本知識と実践スキルを身に付けることを目的としたプロジェクトマネジメント研修を実施しています。また、国際資格であるPMP（Project Management Professional）を取得奨励推進資格とすることで、プロジェクトマネージャーの育成に注力しています。

■2022年度　主なデジタル人財育成施策

• ※2022年度のPMP取得者は15名（累計）、全従業員におけるDX研修受講率は89.1％でした。

グローバル人財の育成

言葉や文化、価値観の違いを超えて海外の人々とも円滑なビジネスコミュニケーションを取ることができる「グローバル人財」。多様化が進みビジネスにおけるグローバル視点の重要性がますます高まる中、次世代のグローバルビジネスの中核を担う人財の育成にも取り組んでいます。
グローバルビジネスの考え方およびコミュニケーションスキル向上などを多角的に学ぶ外部の実践プログラムへの社員派遣や社内研修の実施のほか、対面やオンライン・通信教育など多岐にわたる語学研修も取り揃えています。さらに国内外の当社および子会社を対象とする人財交流、研修プログラムなど各施策を通じ、国内外問わず活躍できる人財を育成しています。

グローバル統括本部の取り組み

グローバル統括本部では、これまで不定期ではありますが海外子会社より研修生を募り、TOPPANエッジの工場実習研修等を行ってまいりました。直近ではDX人財の育成と同時に次代を担う経営幹部候補者に対する教育プログラムを提供。当社および子会社を俯瞰する、広い経営視点を持つ人財育成に力を入れています。

将来幹部候補対象　海外子会社経営者養成講座を開設

2022年度、グローバル事業部（当時・現グローバル統括本部）では海外子会社の将来幹部候補者を対象に経営者養成講座を開催しました。中国、香港、シンガポール、タイ、インドネシアの現地法人から13名を選抜、経営戦略や人事・財務・コンプライアンス・ガバナンスに関する講座、新規事業企画立案のワークショップなど計10回にわたり開催しました。
第10回目の講座は汐留本社へ受講生を招き、TOPPANエッジの経営幹部とのディスカッションや各事業部門関係者との交流会を実施しています。